仮想通貨の現金化とは？｜まずは基本をおさらい
投資・送金・決済の手段として注目を集めている仮想通貨（暗号資産）。その価値を現実世界のお金、つまり日本円や米ドルなどの法定通貨へと換えることが可能です。これがいわゆる「仮想通貨の現金化」となります。
「仮想通貨を現金化する」とは、簡単に言えば「手元の仮想通貨を売って、その対価として現金を得ること」です。たとえばビットコイン（BTC)やイーサリアム（ETH)を売却して、銀行口座に日本円を振り込むなどの方法が一般的です。そのほかレバレッジ取引など一部の取引方法の場合は、売却時の手数料等が大きく変わることがあるため、初心者の方には特に注意が必要です。
仮想通貨の現金化という仕組みは、日常生活で使いたいときや相場が上がって利益を確定したいときなどに行われるものですが、方法によっては取引手数料や現金化にかかる所要時間、また発生しうるリスクの程度も異なります。
こちらの記事では、仮想通貨の基本から換金方法の比較、発生する税金やリスクなども含めて、わかりやすく解説していきます。
そもそも仮想通貨って「お金」なの？
仮想通貨は、インターネット上でやり取りされる「デジタルなお金」といえます。
たとえば銀行や政府を介さずに、ブロックチェーンという技術を使って取引が行われており、代表的なものにビットコイン・イーサリアムなどといった暗号資産があります。
ただし、日本円などの法定通貨のようにどこでも使える「通貨」とは少し異なります。仮想通貨は「資産」として取り扱われています。日本では法的にも「暗号資産」という表現が用いられ、株式や不動産のように財産的価値を持つものと定義されています。
そのため、仮想通貨は「支払い手段」としてだけでなく「投資対象」としても注目されています。
仮想通貨の価値は市場によって常に変動しており、うまく活用すれば利益を得られる一方で、価格が大きく下落するリスクもあります。また技術革新や社会的な普及により、将来性が注目されていることも投資対象とされている理由の一つです。
このような背景から、仮想通貨を保有している多くの人が適切なタイミングで「現金化」を検討することになるのです。
現金化にはどういう方法があるの？
仮想通貨を現金化する方法には、いくつかの手段があります。それぞれ、使いやすさ・安全性・手数料・本人確認の有無などに違いがあり、目的や状況に応じて換金方法を選ぶことができます。
以下の章では、代表的な換金方法を一覧として整理し、初心者でも理解しやすいようポイントを解説していきます。
仮想通貨の換金方法｜２つの方法をご紹介！
それでは早速、仮想通貨の代表的な換金方法をご紹介します。代表的なのは「暗号資産取引所を使う方法」や「個人間で仮想通貨を売買する方法（P2P取引）」の２つとなります。そのほかにも、プリペイドカードやギフト券と交換する方法もあるなど、目的や状況によって仮想通貨の換金方法を選ぶことができます。
たとえば、取引所を使う方法はセキュリティが高く初心者に向いていますが、手続きや手数料がかかることもあります。一方、P2P取引はスピーディですが、個人間取引のためトラブルのリスクを理解しておく必要があります。
換金方法①｜暗号資産取引所を使う
「暗号資産取引所」とは、仮想通貨を売買できる現物取引のプラットフォームです。取引所では、ビットコイン（BTC)やライトコイン（LTC)、ビットコインキャッシュ（BCH)など複数の銘柄を取り扱っていることがほとんどのため、初めて換金する際は暗号取引所の利用をおすすめします。
まずは仮想通貨を取引所の口座へと送金し、その後売却注文を出します。注文が約定すると仮想通貨が売却され、日本円へと換金することができます。換金後に自身の銀行口座へ出金することで、現金として使えるようになります。
国内における大手取引所である「bitFlyer」「Coincheck」「GMOコイン」などの株式会社が運営するサービスは、日本円との取引（換金）に対応しており、操作も比較的わかりやすいことが特長となります。また、セキュリティ面が高いことから、特に初心者におすすめの換金方法といえます。
しかし、暗号資産取引所を利用しての換金方法については、以下のような点には注意してください。
・本人確認（KYC）手続きが必須
・取引手数料や出金手数料が発生する場合がある
・出金までに1〜3営業日かかることもある
セキュリティ面やサポート体制も整っているため、特に初めて現金化する際にはまずこの方法から試してみることをおすすめします。
換金方法②｜P2P取引を使う
次に「P2P取引（ピア・ツー・ピア取引）」についてご紹介します。P2P取引とは、仮想通貨を法人ではなく個人間で直接売買する方法となります。P2P取引プラットフォームを通じて売買する相手を見つけ、自身が保有する仮想通貨を相手へ売り、その対価として銀行振込・電子マネーなどで現金を受け取る取引内容です。
代表的なプラットフォームには「Binance（バイナンス）」などがあり、P2P取引は国内よりも海外の株式会社によるサービスが多いことが特徴となります。
上記のメリットとして、「取引所よりも手数料が安く済むことがある」「銀行口座がなくても一部のサービスで取引することが可能」という点が挙げられます。
その一方でリスクもあり、P2Pを利用しての換金方法については以下の点に注意が必要です。
・相手が信頼できるかどうかの判断が難しい
・詐欺やトラブルのリスクがある（特に個人情報や送金ミス）
プラットフォームによっては、仲介であったり、買い手と売り手の合意が成立するまで仮想通貨を保管する「エクスロー機能」があるため、P2P取引を行う際は、なるべく保護をしてもらえるプラットフォームを選択すると比較的安全といえます。P2P取引に慣れるまでは、少額で試してみることをおすすめします。
仮想通貨対応のプリペイドカードやギフト券の利用も！
仮想通貨を「現金化」ではなく「実用化」する方法として、プリペイドカードやギフト券との交換も注目されています。特に「ちょっとした買い物で使いたい」「現金にする必要はないが、使える形にしたい」という方にとっては非常に便利な手段といえます。
プリペイドカードやギフト券との交換について、以下のようなサービスが実際に利用されています。
・BitPay（ビットペイ）カード
仮想通貨でチャージできるVisaカード。海外では幅広く利用されています。
・Binance Card
Binanceの提供するデビットカード。BTCやETHなどを使って直接決済することが可能です。
仮想通貨でAmazonギフト券を安く購入できるサービスです。
これらのサービスは海外の株式会社が提供しており、日本国内での導入は未だ限定的となっています。今後の法整備や民間企業の取り組みによって徐々に広がる可能性があります。
便利な手段といえる一方で、以下のような注意点も挙げられます。
・プリペイドカード自体の発行手数料に数千円かかる場合がある
・一度交換したギフト券は基本的に現金化不可
これらの方法は、現金化そのものを目的とするより「仮想通貨を現実の買い物に使いたい」という目的を持っている方に合っているといえます。現金化にはならないが日常的に仮想通貨を“使える形”にするという点では、今後さらに注目される方法といえるでしょう。
現金化にかかる手数料｜２つの種類をご紹介！
仮想通貨を現金化する際には「手数料」が発生します。思っていたよりも少ない金額しか手元に残らなかった、という事態を避けるためにも、手数料の種類や仕組みを事前に理解しておくことが大切です。
こちらの章では、特に注意したい代表的な２種類の手数料についてご紹介します。
手数料①｜取引手数料・スプレッド
暗号資産取引所で仮想通貨を売却する際、「取引手数料」というものがかかります。
この取引手数料は、取引所ごとに設定が異なり、例えば「現物取引」か「レバレッジ取引」かによっても変動します。現物取引とは、実際に仮想通貨を売買する方法となり、初心者向けの基本的なトレード形態といえます。取引手数料として、主に以下の２点が挙げられます。
・取引手数料（売買ごとに発生する一定の割合）
・スプレッド（買値と売値の差）
取引手数料は、例えば『取引手数料1%』と設定されている場合、10万円分の仮想通貨を売る際に1,000円が差し引かれる形となります。スプレッドは買値と売値の差額を手数料として差し引かれる形となりますが、差額はどのくらいかについてはユーザー側に明示されることはほとんどありません。
スプレッドが大きく設定されていると、現金化した際の金額が想定よりも低くなってしまうことがあるため、注意と理解が必要です。
手数料②｜出金手数料・送金手数料
仮想通貨を日本円へと換金後、自分の銀行口座へ移す際にも費用が発生することがあります。これを「出金手数料」といいます。こちらは、各取引所が独自のポリシーに基づいて設定しているため、取引所によっては1回あたり数百円〜数千円の設定となっている場合があります。
また、取引所へ仮想通貨を送る際や外部ウォレットへと送金する場合は「送金手数料（マイナー手数料）」も発生します。例えばビットコイン（BTC)を別のウォレットに移す際や取引所間で送金する際に手数料が発生します。ビットコインなどでは、ネットワークの混雑状況によって送金手数料が変動してしまうため、ネットワークが混雑する時期・タイミングによっては負担額が変わる場合もあります。
『出金手数料が無料』としている取引所も存在しますが、取引手数料やスプレッドなど、他の手数料が高めに設定されていることもあるため、コストをなるべく抑えるためには事前の比較・確認が重要です。
また、金融業として登録されているかどうかも信頼性の判断材料といえるため、こちらも利用前にチェックしておくことをおすすめします。
現金化にかかる時間の目安は？
仮想通貨を日本円へと換金し実際に銀行口座に反映されるまでの時間は、利用する換金方法・取引所によって大きく異なります。
平日の営業時間であれば数時間程度で振り込まれる場合があり、一方で土日・祝日、また深夜帯に出金依頼をした場合、振込処理が翌営業日以降となる場合も珍しくありません。
さらに、プリペイドカードへのチャージを利用する際、主に海外のサービスを利用することとなるため、言語やサポート体制の違いによって処理が遅れる場合もあります。
現金化のスピードは、換金方法によってさまざまとなるため「急いで現金が必要なのか」「手数料やリスクとのバランスをどうとるか」など、状況に応じた選択が求められます。
それでは、それぞれの換金方法ごとの具体的な所要時間について詳しく解説していきます。
暗号資産取引所での換金｜即時〜1営業日程度
取引所を利用した場合、仮想通貨を売却して日本円に換金する処理自体は数分〜数十分で完了することがほとんどですが、日本円を銀行口座へと出金する場合は、出金申請のタイミングによっては翌営業日扱いになることもあります。
・午前中に出金申請 → 当日中に着金するケースが多い
・午後以降の出金申請 → 翌営業日になることがある
また、土日祝日は金融機関の都合で着金が遅れる点にも注意が必要となります。
P2P取引での換金｜即時〜数時間
P2P取引を利用した場合、相手との合意後に仮想通貨を送金し、日本円が送金されるまで数分から、数時間ほどかかることが一般的です。しかし、取引相手の対応スピードや送金方法によってはさらに時間がかかる場合もあり、最大経過時間として日にちが変わってしまう可能性もあります。
また注意点としては、 信頼できるプラットフォームや相手または業者を選ばなければ、想定通りに取引が進まず、遅延やトラブルが起きる可能性があります。
プリペイドカード・ギフト券の利用｜即時〜数日
プリペイドカードやギフト券にチャージする形で、仮想通貨を間接的に日本円相当へと変換する場合は、即時反映されることが一般的ですが、事前に確認をしていなければ”対象外”として換金が不可となることがあります。
カードの利用先や支払う方法、チャージ限度、現金としての引き出し可否などを、事前によく確認しておくことが重要です。
注意点｜現金化する際のリスク
仮想通貨を現金化する際、いくつかの注意点やリスクについて事前に理解しておく必要があります。
特に初心者の方はトラブルに巻き込まれないためにも、以下の点に注意することをおすすめします。
相場変動による損失リスク
仮想通貨は価格の変動が激しく、他の金融商品と比較しても値動きが非常に激しいことが特徴です。
ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ITC）などの代表的な仮想通貨であっても、1日のうちに10％以上価格が変動することも珍しくありません。たとえば、2021年には1BTCが約700万円まで上昇した後、わずか数か月で400万円台にまで暴落したこともあります。
このような相場の急変動は、投資家心理や市場のニュース、海外の規制情報など、さまざまな要因によって起こります。
現金化をする際に最も気をつけたいことが「売却タイミングの見極め」です。
急激な下落時に慌てて売ってしまっても、後日価格が戻る可能性もあります。こうした可能性を想定し、以下のような事前準備をしておくことで、損失リスクを軽減することができます。
・価格チャートを日頃から確認しておく（短期・長期両方）
・売却前に、直近の価格動向やニュースを確認する
・一括ではなく、分割して売る「分散売却」もリスク対策のひとつ
「仮想通貨の現金化＝売却」である以上、タイミングによっては数万円〜数十万円単位で損得が変わる可能性があります。「すぐに現金が必要」という場面でない限りはできるだけ価格を見て、焦らずに判断することが大切です。
詐欺や悪質な取引業者の存在
仮想通貨の現金化において、特に注意したいのが「詐欺」や「悪質な取引業者」の存在です。
特にP2P取引のように、個人間で直接やり取りする方法では正規のルートを通さないことでトラブルが発生しやすくなります。
たとえばSNSや掲示板サイト、個人チャットアプリなどで「高額で仮想通貨を買い取ります」との投稿を見かけることがあります。一見、条件が良いように感じられますが、これらの中には実際には支払いを行わない詐欺業者や、違法な資金洗浄に巻き込まれるリスクのある相手が紛れ込んでいる場合があります。
また「手数料ゼロ」「即日現金化」「本人確認不要」といった魅力的なフレーズには特に注意が必要です。これらのフレーズを使用するアカウントについても、実際には仮想通貨を送金させた後に連絡が取れなくなるという被害も一部発生しています。
こうしたリスクを避けるためにも、金融庁の登録を受けている国内の暗号資産交換業者を利用することがもっとも安全といえます。信頼性の高く人気のプラットフォームでは、本人確認やセキュリティ対策が徹底されており、不正行為が起きにくい環境が整っています。
どうしてもP2P取引を利用したい場合でも、信頼性のある大手取引所が提供する公式のP2P機能を活用することをおすすめします。評価システムや取引保証があるため、トラブルの可能性を大きく減らすことが可能です。
仮想通貨の現金化を安全に行うためには、警戒する意識が大切です。少しでも不安を感じた場合はその取引を避け、信頼できる手段を選びましょう。
出金制限・手続きの不備
仮想通貨を現金化しようとした際に「出金できない」「制限がかかっている」といったトラブルに直面するケースがあります。これは、利用している取引所によって出金ルールやセキュリティ対策が異なるためです。
多くの暗号資産取引所では不正利用を防ぐために、出金に関する独自のポリシーや条件を設けています。たとえば、新規の利用で未だ本人確認（KYC）が完了していないアカウントは出金不可とするところや、初回出金から24時間は上限ありといった一時的な制限対応を行っているところも少なくありません。
また、出金前にはいくつかの手続きを完了しておく必要があります。主な手続きとして、銀行口座の登録、2段階認証の設定、住所確認の書類の提出を求められます。さらに、現金化のために入金した資金の出金には一定期間が必要なケースもあるため、あらかじめ確認しておくと安心です。
これらが完了していない場合、いざ現金化しようとしても手続きに時間がかかってしまい、急いでいる際の大きな負担となってしまいます。またセキュリティ上の理由から、IPアドレスの変更や新しいデバイスからのアクセスを検知した際に一時的に出金が停止される取引所もあります。
こうした制限や条件はユーザーの資産を守るための大切な措置となりますが、利用者側がルールを理解していない場合、出金ができないという不安に繋がります。
このようなトラブルを防止し不安を解消するためにも、事前にしっかりと取引所の概要・ルールを確認しておくことが重要です。口座を新規開設後、すぐに本人確認や必要な設定を済ませ、余裕のあるタイミングで出金手続きをシミュレーションしておくと安心です。特に初めて利用する取引所や長期間ログインしていなかったなどの場合は、出金制限や設定変更がかかる可能性があるため、事前準備がとても重要です。
仮想通貨の現金化をスムーズに行うためにも余裕を持ったスケジュールで動くことをおすすめします。
税金・法規制
仮想通貨を現金化する際、日本では以下のような課税が発生する可能性があります。
・「雑所得」について
仮想通貨を売却して日本円に換金する際、売却益（買値との差額）については「雑所得」として課税対象となります。年間の雑所得が20万円を超える場合は、確定申告が必要です。
例：10万円で購入した仮想通貨を、20万円で売却した場合 → 10万円が課税対象の所得になります。
・課税対象となるケースをご紹介
「仮想通貨でモノを購入した」「仮想通貨同士を交換した」「報酬として仮想通貨を受け取った」といったケースの場合、「現金化していないから関係ない」と思われがちですが、仮想通貨を使った時点で「所得が発生した」とみなされる＝課税対象となることもあるため、注意が必要です。
よくある質問について
ここまで、仮想通貨の現金化にはいくつかの手順やルールがあることをお伝えしました。
しかし、仮想通貨の利用が初めてという利用者にとっては、まだまだ不安や疑問が残っているかと思います。特に、少額の取引や手軽さを重視したい利用者にとっては「どこまでの手続きが必要なのか」「どんな制限があるのか」を事前に知っておくことはとても大切です。
ここからはよくある質問を2つピックアップし、これから暗号資産の利用を始める方でも安心して仮想通貨の換金ができるようわかりやすく、またすでに取引を始めている方にも役立つ内容になっています。ぜひチェックしてみてください。
少ない金額でも現金化はできる？
少額でも仮想通貨の現金化は可能です。
多くの取引所では「最低取引額」「最低出金額」が設定されていますが、その金額は数百円〜数千円程度であることがほとんどです。ただし、少額で換金する際の注意点として、1,000円分の仮想通貨を売却した際、例えば出金手数料が500円の場合は半分近くが手数料で消えてしまうなど、手数料の割合が高くなってしまうケースがあります。
少額での換金自体は可能ですが、ある程度まとまった金額となってから換金する方がコストパフォーマンスは高いといえます。
本人確認無しでも現金化はできる？
基本的には、本人確認（KYC：Know Your Customer）が必要となります。
金融庁からの規制によって、マネーロンダリング対策や不正利用の防止のため、国内の暗号資産取引所を利用する場合の本人確認が義務付けられています。一部の海外取引所やP2P取引、プリペイドカードへのチャージを行う場合では本人確認が不要なケースもありますが、トラブル時のサポートが受けにくいなど、セキュリティ面において不安があります。
安全な現金化を行うなら、本人確認を済ませ、正規の取引所を利用することをおすすめします。
まとめ｜現金化の前にしっかりとリサーチを！
仮想通貨の現金化は、暗号資産の取扱いを始めたばかりの方でも簡単に行える手段が用意されています。しかし「どうやって現金化するのか」「どのくらい手数料がかかるのか」「リスクや注意点は何か」といった基本的な知識を押さえていなければ、思わぬ損失やトラブルを招く可能性もあります。
今回の記事でご紹介したように、現金化には大きく2つの方法があり、それぞれにおいて特徴やメリット・デメリットがあります。
①信頼できる取引所・プラットフォームを使うこと②現金化にかかる手数料・時間を把握しておくこと③税金や法規制について最低限の知識を持っておくことを意識するように心がけましょう。
仮想通貨はうまく運用することで、どんどん可能性が広がる資産といえます。リスクを抑え、安全に現金化するためにも、事前のリサーチと準備をしっかり行うことが何より重要です。