ライトコイン（LTC）は将来性がない？今後の価格予想を解説

ライトコインの将来性は、仮想通貨投資家の間で意見が分かれるテーマです。

「ライトコインはオワコン」という声がある一方で、10年以上にわたり時価総額上位を維持し、決済手段としての採用も進んでいます。買うべきか、それとも避けるべきか、判断に迷っている方も多いでしょう。

この記事では、ライトコイン（LTC）について次の内容を解説します。

• ライトコインの基本情報と特徴
• 半減期の仕組みと価格への影響
• 将来性がないと言われる理由・期待できる理由
• 10年後を含む今後の価格予想といくらまで上がるかの目安
• 買い方と、売らずに活用する方法

ライトコインの今後を多角的に判断できるよう、良い材料も悪い材料も公平に取り上げます。ぜひ最後までお読みください。

ライトコイン（LTC）とは

ライトコインの将来性を判断する前に、まずはどのような仮想通貨なのかを押さえておきましょう。基本情報と現在の市場での位置づけを解説します。

基本情報と発行枚数

ライトコインとは、2011年に元Googleエンジニアのチャーリー・リー氏が開発した仮想通貨です。ビットコインのソースコードをベースに、より速く・より軽い決済用通貨を目指して作られました。

数あるデジタル通貨の中でも特に歴史が長く、「ビットコインが金なら、ライトコインは銀」と例えられることでも知られています。

ライトコインの発行枚数は8,400万枚が上限で、これ以上増えることはありません。ビットコインと同じく供給に上限があるため、需要が増えれば希少性が価格を支える設計になっています。

開発の動機は「ビットコインを日常決済で使うには重い」という課題の解決でした。ビットコインより先に新技術を試す「実験場」としての役割を果たしてきた歴史もあり、技術面の信頼は厚い通貨です。

現在の価格と時価総額

ライトコインは誕生から10年以上、仮想通貨市場で時価総額上位のポジションを維持し続けています。ブームで生まれて消えていった通貨が数多くある中で、これほど長く上位に残っている銘柄は限られます。

ライトコインの時価総額と最新価格は日々変動するため、取引所やチャートサイトで最新の数値を確認してください。

仮想通貨LTCは国内の主要取引所でも取り扱いがあり、日本円で手軽に購入できます。海外取引所への送金用通貨として使われる場面も多く、流動性の高さは古参通貨ならではの強みです。

なお、取引所を介さない大口の売買も存在しますが、仮想通貨の相対取引は違法なのかという論点があるため、基本は取引所での売買が安心です。

ライトコインの特徴

ライトコインの特徴は「決済への特化」に集約されます。ビットコインとの違いを軸に、3つのポイントを見ていきましょう。

送金スピードが速く手数料が安い

ライトコインの送金は、ブロック生成時間が約2.5分とビットコイン（約10分）の4分の1で、承認までの待ち時間が短いのが強みです。

送金手数料も低水準で、少額の支払いや日常的な送金に向いています。ビットコインでは手数料や承認時間がネックになる場面でも、ライトコインなら実用に耐えるスピードで処理できます。

この特性から、手数料が高くなりがちなビットコインの送金の代わりに、取引所間の資金移動でライトコインを使う投資家も少なくありません。

着金の速さと手数料の安さは、実際に使ってみると体感できる明確なアドバンテージです。

ビットコインとの違い

ライトコインはビットコインをベースにしつつ、決済用途に合わせて設計を変えています。主な違いは次のとおりです。

技術面では、ビットコインより先に大型アップデートを導入してきた実績もあります。

2017年のSegWit導入は主要通貨の中でライトコインが先行し、2022年にはプライバシー機能を高めるMWEB（MimbleWimble Extension Blocks）を実装しました。

実際、多くの投資家がビットコインの買い方を入り口に暗号資産投資を始め、次の一手としてライトコインを選んでいます。

決済手段としての普及

ライトコインは仮想通貨決済の分野で採用が進んでいる、数少ない銘柄のひとつです。主な採用例は次のとおりです。

• PayPal：2021年から売買・決済に対応
• BitPayなどの決済プロセッサ：対応店舗でのLTC払いが可能
• オンラインサービス・ECサイト：ギフトカード購入や課金手段として利用

決済回数の統計では、ライトコインは仮想通貨決済の中で常に上位に入る利用実績を持ちます。投機だけでなく「使われる通貨」としての実需があることは、ライトコインの将来性を支える土台といえます。

ライトコインの半減期

ライトコインの価格を語るうえで欠かせないのが半減期です。仕組みと過去の値動き、次回の予定を順に解説します。

半減期の仕組み

半減期とは、マイニング報酬が半分になるタイミングのことです。ライトコインでは84万ブロックごと、およそ4年周期で訪れます。

報酬が半減すると、新たに市場へ供給されるライトコインの量が減ります。

需要が変わらなければ供給の減少は価格の上昇要因になるため、半減期は仮想通貨LTCの価格サイクルを読むうえで重要なイベントとされています。

この仕組みは急激なインフレを防ぎ、発行上限の8,400万枚に向けて供給ペースを緩やかに落としていくために設計されたものです。

すでに発行済みの枚数は上限の大半に達しており、今後の新規供給は限られています。

過去の半減期と価格の動き

ライトコインはこれまでに3回の半減期を経験しています。それぞれの時期と価格の動きは次のとおりです。

3回とも共通するのは「半減期の前に期待感で買われ、通過後にいったん売られる」というパターンです。特に2019年は半減期前の高騰が顕著でした。

半減期と価格予想はセットで語られることが多いものの、毎回同じパターンになる保証はありません。過去の傾向はあくまで参考材料として捉えてください。

次回の半減期はいつか

ライトコインの次回（4回目）の半減期は2027年7〜8月頃と見込まれており、マイニング報酬は6.25LTCから3.125LTCへ半減します。

過去の傾向を踏まえると、2026年から2027年にかけては半減期を意識した資金が入りやすい時期といえます。中長期でライトコインの今後を考えるなら、このサイクルは頭に入れておきたいポイントです。

ライトコインのこれまでの価格動向

将来を予想するには、過去にどう動いたかを知ることが近道です。ライトコインの高騰と下落の歴史を振り返ります。

過去の高騰と下落

ライトコインの主な高騰・下落の歴史を年表で整理すると、次のようになります。

2017年の高騰時は、仮想通貨ライトコインの名前が一般メディアに登場するほどの過熱ぶりでした。その後の9割超の暴落を生き延びたことが、現在の信頼につながっています。

2021年に史上最高値を記録したものの、2022年以降は最高値を更新できない状態が続いています。

直近の値動き

直近のライトコインは、ビットコインを中心とする市場全体の動きに連動しながら推移しています。2023年8月の3回目の半減期は、事前の期待で上昇したあと通過後に売られる、過去と同様のパターンをたどりました。

一方で、半減期やETF申請、決済採用のニュースが出たタイミングでは、市場全体と関係なく単独で高騰する場面も見られます。材料に反応しやすい通貨である点は、短期のトレード対象としても意識されています。

短期売買で損益が出た場合は、仮想通貨の損益通算を使って年間の税負担を調整できます。

最新の値動きはチャートで確認しながら、この後解説する強気・弱気の材料と照らし合わせて判断していきましょう。

ライトコインに将来性がない・オワコンと言われる理由

「ライトコインはオワコン」「将来性ない」と言われるのには、それなりの根拠があります。ネガティブな材料から公平に見ていきます。

最高値を更新できていない

ライトコインは2021年5月の約410ドルを最後に、長らく史上最高値を更新できていません。ビットコインが更新を繰り返してきたのと比べると、値上がり益を狙う投資先としての魅力は薄れています。

時価総額ランキングでも新興チェーンやミームコインに追い抜かれる場面が増え、相対的な存在感の低下は否めません。

競合コインの台頭

ライトコインの主戦場である送金・決済の分野は、競争が激化しています。リップル（XRP）やステーブルコイン、高速処理をうたう新興チェーンなど選択肢が増えました。

特に「決済なら価格変動のないステーブルコインで十分」という見方が広がったことは、ライトコインの需要にとって明確な逆風です。実際にステーブルコインとビットコインの違いを理解し、決済用途で使い分ける利用者も増えています。

話題性の低下

DeFiやNFTのような新しいユースケースの中心にライトコインがいないことも、オワコン説の一因です。市場の注目を集める大型ニュースが少なく、SNSやメディアでの露出は全盛期より減っています。

2017年末には開発者のチャーリー・リー氏が保有LTCを全売却し、「創業者が見限った」と受け取られたことも尾を引きました。注目度の低下は資金流入の減少に直結しやすく、価格停滞の一因になっています。

ライトコインの将来性が期待できる理由

一方で、ライトコインの将来性を支えるポジティブな材料も確かに存在します。悲観論だけで判断するのは早計です。

決済への採用が広がっている

ライトコインは送金の速さと手数料の安さを武器に、決済インフラとしての採用を積み重ねています。PayPalでの取り扱いをはじめ、実際に使える場面が広がり続けていることは、投機頼みの通貨との大きな違いです。

2022年には送金額を第三者から見えにくくするMWEBも実装され、決済通貨としての完成度が高まっています。仮想通貨が日常の支払い手段として浸透するシナリオでは、実績のあるライトコインが恩恵を受けやすい立場です。

日本円と連動するJPYCとは何かが注目されるなど決済向けの通貨が増えていること自体、仮想通貨決済の裾野が広がっている証拠といえます。

10年以上止まらず稼働し続けている

ライトコインのネットワークは2011年の誕生以来、一度も停止することなく稼働し続けており、チェーンの改ざんも起きていません。

新興チェーンで障害や停止が珍しくない中、この実績は金融インフラとしての信頼性を示すものです。Litecoinの将来性を語る海外の議論でも、一貫して評価されているポイントです。

ネットワークの堅牢性に加えて、長期保有では手元の資産を守る仮想通貨ウォレットとは何かの理解も欠かせません。

半減期とETFへの期待

2027年7月頃に予定される次回の半減期は、供給減少による価格押し上げが期待されるイベントです。過去3回とも事前に資金が集まった実績があります。

さらに米国では現物ETF申請の動きも報じられてきました。承認されれば機関投資家の資金が流入しやすくなるため、中長期の強気材料として注目されています。

ここまでの弱気材料・強気材料を整理すると次のようになります。

どちらの材料を重く見るかで、ライトコインの将来性の評価は変わります。次のセクションで具体的な価格予想を見ていきましょう。

ライトコインの今後の価格予想

ここからは、ライトコインの今後の価格を短期・長期の両面から見ていきます。いずれも保証のない予想であり、投資判断はご自身の責任で行ってください。

短期の価格予想

海外の予想サイトでは、ライトコインについて強気・弱気それぞれのシナリオが示されています。

たとえば2026年のライトコインについて、アナリストによっては60〜320ドルという広いレンジが予想されています。幅があるのは市場全体の資金動向に左右される部分が大きいためです。

短期的にチェックしたい変動要因は次のとおりです。

• ビットコインを中心とする市場全体の資金動向
• 2027年の半減期を意識した先回り資金の流入
• 現物ETFの審査・承認に関するニュース

このうちどれかが動けば、予想レンジの上限・下限を超える展開も十分あり得ます。予想は目安として使いつつ、材料の変化を追いかけることが大切です。

投資判断には、仮想通貨の分離課税がいつから始まるかといった税制の動向も中長期の材料になります。

10年後の価格予想

ライトコインの10年後については、さらに不確実性が増します。今後10年で半減期を2回以上通過するため、供給面では価格を支えるサイクルが続きます。

海外の予想サイト・メディアが示す中長期の予想レンジをまとめると、次のとおりです。

10年後まで視野を広げれば、決済インフラとしての普及が進むかどうかが価格を左右する最大の変数です。

ライトコインが10年後も時価総額上位に残っているかは、誰にも断言できません。ただし10年以上の稼働実績を持つ通貨が少ない以上、生き残る候補の一角であることは確かです。

長期目線で仮想通貨をガチホする対象を選ぶなら、こうした稼働実績と実需はひとつの判断材料になります。

いくらまで上がるか

ライトコインがいくらまで上がるかは、強気・弱気それぞれのシナリオで大きく変わります。

どちらのシナリオも起こり得る前提で、楽観・悲観両方を想定した資金管理と、仮想通貨を少しずつ利確する際の税金の把握が欠かせません。

ライトコインの買い方

ライトコインは国内の主要取引所で購入できます。手順は3ステップです。

①：取引所で口座開設する

まず、ライトコインを取り扱う国内取引所で口座を開設します。コインチェック・GMOコイン・bitFlyerなどおすすめの仮想通貨取引所であれば、LTCの取り扱いがあります。

口座開設に必要なものは次のとおりです。

• メールアドレス
• 本人確認書類（運転免許証・マイナンバーカードなど）
• スマートフォン（書類撮影に使用）

メールアドレスの登録と本人確認書類の提出を行えば、通常1〜3営業日ほどで取引を開始できます。金融庁登録済みの国内取引所を選べば、日本語サポートも受けられて安心です。

②：日本円を入金する

口座が開設できたら、銀行振込などで日本円を入金します。取引所によってはコンビニ入金・クイック入金にも対応しており、数分で残高に反映されます。

入金方法ごとに手数料が異なるため、無料の方法を選ぶと無駄がありません。

③：ライトコインを購入する

入金が反映されたら、ライトコイン（LTC）を選んで購入します。基本的な仮想通貨の買い方は他の銘柄と共通で、初心者は販売所形式、コストを抑えたい方は取引所形式と使い分けるのがおすすめです。

販売所はスプレッド（売値と買値の差）が広めなので、まとまった金額を買うなら取引所形式が有利です。

ライトコインは1枚単位でなく少額から購入できるため、まずは無理のない金額から始めましょう。購入後に長期保有するなら、この後紹介する担保ローンのような活用方法も選択肢に入ります。

ライトコインを売らずに活用する方法

ライトコインの将来性に期待して長期保有するなら、ただ寝かせておく以外の選択肢も知っておくと有利です。

その代表が、保有するライトコインを担保に日本円を借りられる暗号資産担保ローン、いわば仮想通貨での資金調達です。資金が必要になったとき、「売却する」場合と「担保にする」場合の違いを比べてみましょう。

暗号資産を「預けて増やす」PBRレンディングのようなサービスとは逆に、担保ローンは資産を保有したまま資金を借りられるのが特徴です。

こうした暗号資産担保ローンは、CryptoPawnをはじめ複数のサービスで提供されています。役立つのは、たとえば次のような場面です。

• 急な出費で現金が必要になったが、LTCは売りたくない
• 相場の押し目で買い増ししたいが、手元資金が足りない
• 納税資金を用意したいが、売却するとさらに課税が増える
• 急落時に狼狽売りせず、資金をつないで様子を見たい

ただし担保の価格が大きく下落した場合は追加担保や清算が発生する可能性があるため、借入額には余裕を持たせるのが基本です。

個人投資家向けの暗号資産担保ローンとしては、CryptoPawnがあります。保有する仮想通貨を担保に入れるだけで利用でき、相場の急落時に狼狽売りせず資金をつなぐ手段としても活用できます。

長期ホールド派のライトコイン投資家ほど相性のよいサービスなので、選択肢のひとつとしてチェックしてみてください。
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まとめ

ライトコインの将来性について、ポイントを振り返ります。

• ライトコインは2011年誕生の老舗通貨で、送金の速さと手数料の安さが強み
• 発行枚数は8,400万枚が上限。次回の半減期は2027年7月頃
• 「オワコン」と言われる背景には、最高値未更新・競合の台頭・話題性の低下がある
• 一方で決済採用の拡大・10年以上の安定稼働・半減期とETF期待が強気材料
• 価格予想は短期で60〜320ドル、長期では560ドル前後を見込む予想もある（保証はない）

ライトコインの今後は不確実性を伴いますが、実需と稼働実績に裏打ちされた数少ない通貨であることも事実です。

長期保有を選ぶ場合は、売らずに資金を調達できる暗号資産担保ローンをあわせて活用すると、投資の選択肢が広がります。

ライトコインの将来性のよくある質問

最後に、ライトコインの将来性についてよく寄せられる質問にお答えします。

ライトコインは今から買っても遅くないですか？

遅いかどうかは投資の目的次第です。2027年の半減期を見据えた中長期投資であれば、仕込みの時期として検討する余地はあります。

ただし価格が下がるリスクは常にあり、利益が出た年は仮想通貨の確定申告も必要になるため、余剰資金の範囲で判断してください。

ライトコインは10年後も残っていますか？

断言はできませんが、10年以上ネットワークが止まらず稼働してきた実績と決済分野での採用は、生き残りを占ううえでプラスの材料です。競合コインとの競争がカギになります。

ライトコインの次の半減期はいつですか？

2027年7月頃と見込まれています。マイニング報酬は6.25LTCから3.125LTCに半減し、新規供給のペースが落ちます。

ライトコインはいくらから買えますか？

国内取引所では数百円程度の少額から購入できます。1枚単位で買う必要はないため、初心者でも気軽に始められます。

ビットコインの積立のように毎月一定額を自動で買い付ける方法を使えば、価格変動リスクを抑えながら少しずつ増やせます。

ライトコインの送金にはどれくらい時間がかかりますか？

ブロック生成時間が約2.5分のため、通常は数分から十数分程度で着金します。ビットコインより大幅に速く、手数料も安いため、取引所間の資金移動にも使いやすい通貨です。

送金だけでなく決済にも使えますが、支払いで使う場合は仮想通貨デビットカードの税金など課税ルールも押さえておくと安心です。

参考情報

• Litecoin公式サイト
• CoinMarketCap ライトコイン価格チャート