仮想通貨デビットカードおすすめ5選｜クレジットカードも比較

「BTCやUSDTなどの暗号資産（仮想通貨）を普段の買い物に使いたい」「日本から利用できる仮想通貨カードを知りたい」と考えている方も多いのではないでしょうか。

仮想通貨カードには、保有残高を決済に使うデビット型だけでなく、後払いで利用する仮想通貨クレジットカードもあります。

ただし、カードによって決済方式や対応資産、本人確認（KYC）の条件、手数料などが異なるため、利用前に違いを確認しておくことが大切です。

本記事では、主に以下のポイントについて解説します。

• おすすめ仮想通貨デビットカード・クレジットカード5選
• デビット型・クレジット型の違い
• 日本から使う際のKYC・手数料・税金

仮想通貨デビットカードを中心に、国内外のクレジット型も比較しながら、自分に合ったカードの選び方を分かりやすく解説します。

仮想通貨カードの種類｜デビット・クレジットの違い

仮想通貨カードには、デビット型だけでなくクレジット型や残高を利用するタイプなど、複数の決済方式があります。

仮想通貨デビットカード・クレジットカードを比較する際は、名称だけでなく、実際にどのような仕組みで支払うのかを確認することが大切です。本セクションでは、以下の2つについて解説します。

• 仮想通貨カードは仮想通貨を日常の支払いに活用できる
• 仮想通貨デビットカードとクレジットカードでは支払い方法が異なる

仮想通貨カードは仮想通貨を日常の支払いに活用できる

仮想通貨カードとは、BTCやステーブルコインなどの仮想通貨を、実店舗やオンラインショップでの支払いに活用できるカードの総称です。

通常の店舗が仮想通貨を直接受け取るのではなく、カードサービス側で決済に必要な通貨へ換算することで、Visaなどのカード決済網を利用できる仕組みが一般的です。例えばRedotPayでは、アプリ内に保有する対応資産を決済時に変換して支払いへ充当します。

一方、仮想通貨決済の仕組みはサービスによって異なり、仮想通貨を決済時に換金するタイプのほか、あらかじめ残高を用意するタイプや、利用代金を後から仮想通貨で支払うタイプもあります。

そのため、クリプトカードを選ぶ際は、どのデジタル通貨に対応しているかだけでなく、いつ資産が換金・充当されるのかまで確認しておきましょう。

仮想通貨デビットカードとクレジットカードでは支払い方法が異なる

「仮想通貨デビットカード」と検索されるサービスでも、すべてが一般的な銀行系デビットカードと同じ仕組みとは限りません。

仮想通貨クレジットカードを含め、実際には仮想通貨残高を使うタイプ、後払い型、入金残高を利用枠の担保とするタイプなどがあります。

EPOS CRYPTOカード for bitbankは正式にクレジットカードとして提供されており、HashPortカードも後払い型のクリプトクレジットカードです。

また、KASTは預けた残高を担保に利用枠が設定され、加盟店ではVisaのクレジット取引として処理されます。

仮想通貨ウォレットから資産を移して使う場合も、カードごとの入金方法や決済方式を理解しておくと管理しやすくなります。

USDCなどのステーブルコインを中心に使うカードもあるため、仮想通貨クレジットカードの海外サービスを比較する際はカード名称だけでなく実際の仕組みまで確認しましょう。

日本で使いやすい仮想通貨デビットカード・クレジットカードおすすめ5選

仮想通貨カードは、サービスによって対応資産や決済方式、本人確認、発行費用などが異なります。

海外ではRedotPayのような仮想通貨連動型カードが多い一方、日本国内ではEPOS CRYPTOカードやHashPortカードなど、クレジット型のサービスも登場しています。

ここでは、日本からの利用しやすさや仮想通貨との連携度、KYC、費用、日常決済への使いやすさをもとに、デビット型を中心として5サービスを比較します。

1位：RedotPay

RedotPayは、保有する仮想通貨を普段の買い物に活用しやすい海外クリプトカードです。バーチャルカードは10ドル、物理カードは100ドルで発行でき、カード自体に年会費はありません。本人確認では身分証明書や顔認証などが必要です。

USDTなどを保有している人は、仮想通貨から日常の支払いへつなげられます。ビットコインにも対応しているため、ビットコインデビットカードを探している人にも比較しやすいサービスです。

仮想通貨デビットカードおすすめの中でも、仮想通貨を日常的に使いたい人には有力な候補です。

2位：Tria Card

Tria Cardは、資産を自己管理しながらVisaカードで支払えるセルフカストディ型サービスです。200以上のチェーンに対応し、BTCやSOLなど1,000種類以上の資産をカードにチャージできます。キャッシュバックはプランにより最大6％です。

Virtualプランは現在の申込画面で0ドルと表示されていますが、別の国際カード規約には異なる料金表もあるため、申込時の適用料金を確認してください。

仮想通貨のガチホを続けながら、決済用資産を自分で管理したい人にも選択肢となります。クリプトカードの中でも、資産管理の自由度を重視したい人に向いています。

3位：KAST Card

KAST Cardは、KAST内の残高を利用してVisa加盟店で支払えるクリプトカードです。StandardのK Cardはバーチャルカードが無料で、物理カード自体も0ドルですが、40ドルの配送費が設定されています。年会費は0ドルで、対象決済では1.5％のUSDキャッシュバックを受けられます。

ステーブルコインとビットコインの違いを踏まえて、価格変動を抑えた資産を日常支出に回したい人と相性があります。USDT購入後の資産を決済にも活用したい場合は比較候補になるでしょう。

4位：EPOS CRYPTOカード for bitbank

EPOS CRYPTOカード for bitbankは、bitbankとエポスカードが提供する国内向けクレジットカードです。年会費は永年無料で、利用額の0.5％相当をBTC・ETH・ASTRから選んで受け取れます。

また、毎月のカード利用代金を銀行口座またはbitbankのBTC残高から支払えます。

仮想通貨取引所と販売所の違いを理解し、すでにbitbankを使っている人には管理しやすいでしょう。ビットコイン積立とは別に、普段の買い物からBTCを増やしたい人にも選択肢になります。

仮想通貨クレジットカードのおすすめを国内サービスから探している人や、ビットコインカードに興味がある人に向いています。

5位：HashPortカード

HashPortカードは、HashPort Walletと連携してステーブルコインを支払いや還元に活用できる国内のクリプトクレジットカードです。年会費は無料で、発行事務手数料は2,500円。利用額の0.3％相当がJPYCで還元されます。

JPYCを保有するだけでなく、日常のカード利用までつなげたい人に特徴的なサービスです。日本円ステーブルコインを実際の決済にも活用したい場合は比較してみるとよいでしょう。

なお、開始時点ではJPYCを送付して利用代金を支払う方式で、自動引き落としは今後のアップデートとして案内されていました。

番外編｜Slash Card

Slash Cardは、USDCをチャージしてVisa加盟店で利用できる18歳以上の日本在住者向けクレジットカードです。バーチャルカードは20 USDC、物理カードは通常70 USDCで、2026年8月18日時点ではβ版期間限定で35 USDCとなっています。

年会費は初年度無料、2年目以降20 USDCです。

ただし、現在はβ版を順次案内しており、事前登録者などへ招待する方式です。そのため、通常申込できるカードとは分けて番外編としました。一般提供が始まれば、国内の仮想通貨クレジットカードとして比較候補になりそうです。

仮想通貨デビットカード・クレジットカードの選び方

仮想通貨デビットカード・クレジットカードは、日本から申し込めるかだけでなく、支払い方式や本人確認、手数料、利用できる仮想通貨まで比較して選ぶことが大切です。

ここでは、選ぶ際に確認したい以下のポイントを解説します。

• デビット型・クレジット型のどちらが合うか確認する
• 日本居住者が使えるか・カード種別を確認する
• KYCなしではなく本人確認が必要になるタイミングを確認する
• 手数料・対応通貨・カード形態を比較する

デビット型・クレジット型のどちらが合うか確認する

仮想通貨カードを選ぶ際は、まずデビット型とクレジット型のどちらが自分の使い方に合うか確認しましょう。

保有するBTCやUSDTなどを日常の支払いに直接活用したい場合は、RedotPayなどの仮想通貨連動型カードが候補になります。

一方、通常のクレジットカードと同じように後払いを利用したい場合は、EPOS CRYPTOカードやHashPortカードなども選択肢です。

仮想通貨を「決済に使いたい」のか、「カード利用代金の支払い・還元に活用したい」のかによって適したサービスは異なります。

日本居住者が使えるか・カード種別を確認する

海外の仮想通貨カードを選ぶ際は、「日本で決済できるか」だけでなく「日本居住者がカードを発行できるか」まで確認しましょう。

サービスによって、日本居住者の登録、物理カードの配送、国内店舗での決済、Apple Payなどへの登録条件は異なります。

たとえばTriaでは、申込時の対応国チェックとは別に、物理カードの配送が開始されている国のみ配送先として選択できます。KASTも対応国について、登録時の国選択画面で確認するよう案内しています。

また、RedotPayの利用不可国一覧には2026年8月時点で日本は掲載されていませんが、これだけで日本居住者向けの全機能が保証されているとは判断できません。

仮想通貨クレジットカードの海外サービスを検討するときは、申込直前に発行条件や配送地域まで確認しましょう。

KYCなしではなく本人確認が必要になるタイミングを確認する

仮想通貨デビットカードをKYCなしで利用できるサービスを探している場合は、「登録できること」と「カードを発行・利用できること」を分けて確認する必要があります。

今回紹介した主要5サービスでは、カード利用まで本人確認なしで完結できるものは確認できませんでした。RedotPayでは本人確認書類と顔認証が必要です。Triaもカード有効化前にKYCを求めています。

KASTではカード作成にLevel 2の本人確認が必要で、EPOS CRYPTOカードは本人確認済みのbitbank口座が申込条件です。HashPortカードも申込時に本人確認書類を使用します。

そのため、仮想通貨クレジットカードはKYCなしという条件だけで探すのではなく、どの段階で何の本人確認が必要になるかを確認することが大切です。

手数料・対応通貨・カード形態を比較する

仮想通貨カードは、発行費用だけで選ばず、年会費や仮想通貨の換算コスト、海外利用時の為替関連費用、ATM手数料まで含めて比較しましょう。

また、バーチャルカードだけで十分なのか、実店舗でも使いやすい物理カードが必要なのかによって適したサービスは変わります。ビットコインデビットカードを探していても、BTCを直接決済に充当するカードと、ステーブルコインを中心に使うカードでは資産管理の方法が異なります。

初めて仮想通貨を用意する場合は、仮想通貨の買い方を確認してから決済用の資産を準備するとスムーズです。

外部ウォレットやカードサービスへBTCを移す場合は、ビットコインの送金方法もあわせて理解しておくと資産を管理しやすくなります。

ビットコインカードを選ぶ際は、自分が普段使いたい資産とカードの対応通貨が合っているかまで確認しましょう。

仮想通貨デビットカード・クレジットカードの税金はどうなる？

仮想通貨デビットカードでは、仮想通貨を使った時点で税務上の損益が生じる場合があります。カードで支払えば非課税になるわけではないため、決済時の税務上の扱いを理解しておくことが大切です。

ここでは、以下の2点を解説します。

• 仮想通貨をカード決済に使うと税務上の損益が発生する場合がある
• 仮想通貨カードを使うだけでは税金対策にならない

仮想通貨をカード決済に使うと税務上の損益が発生する場合がある

仮想通貨デビットカードの税金について理解しておきたいのが、BTCなどの仮想通貨を商品購入に使うと、税務上は仮想通貨を譲渡したものとして扱われる点です。

国税庁は、商品購入時の仮想通貨の価額を譲渡価額とし、取得価額などとの差額を所得金額として計算する考え方を示しています。たとえば10万円で取得した仮想通貨を15万円相当の支払いに使った場合、単純化すると5万円が利益計算の対象となります。

2026年度税制改正では、一定の「特定仮想通貨」を登録された仮想通貨取引業者に対して譲渡する場合などについて、20％の申告分離課税制度が創設されました。ただし、適用開始日は改正金融商品取引法の施行時期と連動しており、2026年8月時点ではまだ開始されていません。

さらに、対象となる取引にも条件があるため、カード決済が一律に20％課税になるわけではありません。仮想通貨の確定申告を行う際は、利用したカードがどのような方法で仮想通貨を換金・決済しているかも確認しましょう。

仮想通貨の税金は制度改正の影響を受けるため、実際に申告する年度の最新情報を確認することが大切です。

仮想通貨カードを使うだけでは税金対策にならない

仮想通貨の税金対策をデビットカードで実施する方法を検討していても、海外カードやKYCの有無だけで日本の所得税がかからなくなるわけではありません。

日本の居住者は、原則として国内だけでなく国外で得た所得も課税対象となります。そのため、海外のカードサービスを利用して仮想通貨を決済した場合も、カードの発行国だけを理由に申告不要とは判断できません。

仮想通貨税金の抜け道が気になる場合も、まず取引ごとの課税関係を整理しておくことが重要です。

仮想通貨税金対策を海外口座で行う方法について調べる場合も、日本での居住者区分や所得の扱いをあわせて確認しておきましょう。

カードを利用する際は、決済日時、使用した仮想通貨の数量、取得価額、決済時の時価などを記録しておくと、後から所得を計算しやすくなります。税務上の判断が難しい取引については、税務署や税理士への確認も選択肢です。

仮想通貨デビットカードを使い始める流れ

仮想通貨デビットカードは、サービスによって細かな手順は異なりますが、基本的には登録・本人確認・カード発行・入金という流れで利用を始めます。

ここでは、共通する手順を以下の2つに分けて解説します。

• アカウント作成・本人確認・カード発行を行う
• 仮想通貨を入金して少額決済から試す

アカウント作成・本人確認・カード発行を行う

仮想通貨カードを利用する際は、まず公式サイトやアプリからアカウントを作成し、必要な本人確認を済ませます。

基本的な流れは以下の3ステップです。

1. サービスへ登録する
2. KYCを完了してカードを申し込む
3. 物理またはバーチャルカードを有効化する

海外の仮想通貨デビットカードおすすめサービスでは、カード発行前に身分証明書や顔認証などを求められるのが一般的です。一方、EPOS CRYPTOカードやHashPortカードのような国内クレジットカードでは、本人確認に加えてカード会社による入会審査があります。

仮想通貨を入金して少額決済から試す

カードを利用できる状態になったら、サービスが対応している仮想通貨を入金します。

クリプトカードへ資産を送る際は、BTCやUSDTなどの通貨だけでなく、対応するネットワークも必ず確認しましょう。同じ通貨でも送金元と入金先でネットワークが異なると、正常に反映されない場合があります。

仮想通貨ウォレットから送金する場合も、入金画面に表示された通貨・ネットワーク・アドレスを照合してから手続きを進めることが大切です。

初めて利用するときは、少額を入金して実際に決済できることを確認してから利用額を増やすと管理しやすくなります。カードの利用履歴や仮想通貨の入出金履歴も保存しておけば、後から取引内容や税務上の損益を確認する際に役立ちます。

まとめ｜デビット・クレジットから自分に合った仮想通貨カードを選ぼう

仮想通貨カードを選ぶ際は、デビット型・クレジット型の違いを理解したうえで、対応資産やKYC、日本居住者の発行条件などを比較することが大切です。

仮想通貨を日常決済に活用したいならRedotPay、セルフカストディを重視するならTriaが候補になります。Triaは150カ国以上でのVisaカード決済に対応しています。

ステーブルコイン中心ならKAST、国内発行や年会費無料を重視するならEPOS CRYPTOカード、JPYCを活用したいならHashPortカードも比較しやすいでしょう。

また、USDCを使えるSlash Cardもありますが、2026年8月時点ではβ版を順次案内中です。

カード種別やKYC、日本居住者の発行可否などは変更される可能性があるため、申込前に公式サイトで最新条件を確認したうえで検討しましょう。

仮想通貨デビットカード・クレジットカードに関するよくある質問

日本で発行可能な仮想通貨デビットカードは？

海外サービスではRedotPayなどが候補になりますが、日本居住者への発行や物理カード配送の条件は申込時に確認が必要です。Triaも居住国と配送対応国を別々に確認する仕組みです。国内ではEPOS CRYPTOカードやHashPortカードがありますが、いずれもクレジットカードです。

仮想通貨デビットカードで決済すると税金はいくらかかりますか？

カード利用額に一律の税率がかかるわけではありません。BTCなどを決済に使って利益が生じた場合は課税対象となり、取得価額などを基に所得を計算します。実際の税額は所得状況によって異なるため、利用履歴を保存しておきましょう。

仮想通貨デビットカードでatm出金はできますか？

ATM出金に対応したカードであれば可能です。たとえばRedotPayは物理カードによるATM出金に対応し、KASTやTriaにもATM出金枠があります。ただし、出金上限やATM手数料、為替関連費用はサービスによって異なります。

デビットカードで仮想通貨を購入できますか？

仮想通貨の購入可否は、利用する取引所やカード発行会社によって異なります。なお、仮想通貨デビットカードは基本的に保有資産を支払いに使うためのカードです。RedotPayでは、同カードを使った仮想通貨の購入はできないと公式に案内されています。

デビットカードはおすすめしない理由は何ですか？

仮想通貨デビットカードの場合、決済時の換算コストやATM手数料がかかることがあり、利用できる国や機能にも条件があります。また、仮想通貨を決済に使って利益が生じれば税務上の計算も必要です。一方、保有資産を日常の支払いに活用したい人には便利な選択肢です。

日本で使える仮想通貨クレジットカードはありますか？

日本国内では、EPOS CRYPTOカード for bitbankやHashPortカードなど、仮想通貨と連携したクレジットカードがあります。海外にも仮想通貨クレジットカードはありますが、日本居住者への発行可否や本人確認、配送条件などが異なるため、申し込み前に最新の対応状況を確認しましょう。

参考情報

• 暗号資産等に関する税務上の取扱いについて（情報） ｜国税庁
• RedotPay：暗号資産が現実世界と出会う、究極の暗号資産カード
• Tria：暗号資産の取引、収益化、決済を可能にするネオファイナンスアプリ。セルフカストディアル。
• Crypto Cards | KAST
• EPOS CRYPTOカード for bitbank ｜年会費無料のクレジットカードはエポスカード
• HashPort | まだ見ぬ価値を暮らしの中へ